食情報、栄養疫学で読み解く！

あなたの食習慣と指標を比べよう：これでわかった！食事摂取基準9

児林 聡美

エネルギーと栄養素の摂り方を示した国のガイドラインであり、信頼できる食情報が満載の「日本人の食事摂取基準（食事摂取基準；文献1）」を連載でご紹介しています。

食事摂取基準は食事改善の場面で活用されるものですが、活用の際には「どの栄養素をどのくらい摂取するべきか」を定めている指標の値だけではなく、「その対象者が今どの栄養素をどのくらい摂取しているのか」という対象者の日常的な食事摂取量を調べ、これらを比較（食事アセスメント）する必要がありました（指標活用のために必要な相棒とは？：これでわかった！食事摂取基準7）。

食事アセスメントでは、食事調査を行って対象者の方の日常的な食習慣を調べることになりますが、この方法はいくつかの種類があり、それぞれに特徴がありました（食事調査法の理解が必須：これでわかった！食事摂取基準8）。

特に、食事摂取基準を活用するときに必要なのは、ある1日の食事の内容ではなく「日常的な食習慣」であり、これを簡便に得る方法としては質問票法が最適であることもご理解いただけたと思います。

それでは食事改善の計画を立て、それを実施するときには、食事アセスメントをどのように実施し、各指標をどう活用すればよいのかを、具体的に見ていきましょう。

●相手は個人か、集団か？

食事摂取基準の本文では、食事アセスメントに基づいて食事摂取基準を活用する場面として、1) 個人に対して活用する場合と、2) 集団に対して活用する場面の2つの場面を想定して、それぞれの活用方法が説明されています。

「個人に対して」というのは、栄養士さんから1対1で個別に食事指導を受けたり、自分や家族の一人ひとりの健康を維持するために毎日どのような食事を摂取するかを個別に考えたりといった、個々の対象者の食事を見直すような場面のことを想定しています。

一方で「集団に対して」というのは、自治体にお勤めの栄養士さんが、担当地域の住民の方の健康改善を目的にして、その地域全体の食事と健康の問題に取り組み、改善計画を立てるような場面のことを想定しています。

これら2つの場面では、細かく考えると食事摂取基準の活用の方法が異なるため、分けて説明がされています。

まずは個人に対して活用する場面での使い方を見てみます。

たとえばご自身の食事をご自身で見直そうとするときに食事摂取基準をどう使うとよいのか、考えながら読み進めてみてください。

食事摂取基準の本文中では、この状況で食事摂取基準を活用して食事改善の計画を立て、それを実施する方法の概要を、図で説明しています（図1）。

●エネルギー摂取の過不足

これまでに、栄養素には3つの目的に基づいて5つの指標が設定されていることを説明していました（誰のため？何のため？：これでわかった！食事摂取基準2）。

一方で、エネルギーは栄養素とは違って、「このくらい摂取したほうがよい」とか「これ以上は危険」といった指標が存在していません。

このことは、今後のコラムで説明していきたいと思っています。

そのため今は詳細を割愛しますが、エネルギー摂取の過不足はエネルギー摂取量そのものに注目するのではなく、BMIと体重変化量を用いて評価します。

BMIとは、「体重/身長の二乗」を計算した値で、肥満の度合いを示す値です。

食事摂取基準では「目標とするBMIの範囲」が示されていて、この範囲に留まるように、食べる量を調整することになるのです。

たとえば、もしBMIの値がこの範囲よりも大きい場合は太っているということですから、体重を減らすという体重変化量の目標を立て、それを達成する方法、具体的には食べる量を減らすことや運動する方法を考え、実施することになります。

●栄養素の摂取不足

摂取不足を回避することを目的とした指標には、推定平均必要量、推奨量、目安量の3つがありました。

これらの指標の値と、食事調査の結果で得られた対象者の栄養素摂取量を比べ、評価します。

ただし、食事調査の方法によっては、申告誤差と日間変動の影響があると考えられます。

そこで、対象者が実際にその栄養素を日常的にどの程度を摂取しているのかを、調査結果から得られた数値を参考にしながら、計算による補正を行ったり、具体的な日常生活を聞き取ったりして、推定する必要があります。

この推定された「日常的な栄養素摂取量」と食事摂取基準の指標を比べることになります。

指標のうち、推定平均必要量と推奨量が定められている栄養素では、これらと比べます。

推奨量付近の摂取量であれば、不足のリスクはほとんどないと考えられ、特に改善の必要はありません。

一方で摂取量が推定平均必要量未満の場合、不足している確率が50%以上あるということです。

この場合は、不足しないように、摂取量を増やすための対応が必要だと考えられます。

対象者の現状の健康状態から、実際に不足しているのかということをよく観察しながら、少しでも摂取量を増やすための食事改善計画を立てます。

可能なら推奨量まで増やすと、不足のリスクはほぼなくなると考えられます。

推定平均必要量以上の摂取量があっても、推奨量未満で不足の可能性があるようであれば、やはり推奨量まで増やしてみましょう。

摂取不足が問題になるものの、推定平均必要量や推奨量が設定できなかった栄養素の場合は、目安量が設定されています。

そのような栄養素では、対象者の摂取量が目安量付近かそれ以上であれば、不足の心配はないと考えられます。

そのまま摂取量を維持できるような計画を立てます。

目安量より少なくても、目安量が不足のリスクを推定するために使える指標ではないため、不足しているかどうかはわかりません。

その場合は、対象者の健康状態をよく観察し、特に健康上の問題が生じていないようであれば、優先して改善する必要はないと考えてよさそうです。

ただし、目安量よりも極端に少ないような場合や、健康上の問題が生じているような場合には、摂取量を増やす計画を立てる必要がありそうです。

ところで、これらの指標が示している「不足」の状態というのは、実は栄養素によってまちまちです。

深刻な欠乏症が現れることを「不足」と言っていることもあれば、体内にこれ以上吸収できない量より少しでも下回った状態（すぐに健康上の大きな問題は生じないと考えられる状態）を「不足」と言っていることもあります。

これは各栄養素の説明の回で今後詳しく説明したいと思っています。

同じ「不足のリスク」という表現を使っていても、栄養素ごとにその意味や深刻度が異なることを覚えておいてください。

指標を扱うときには、そのような違いも考慮していく必要があるのです。

●栄養素の過剰摂取

過剰摂取による健康障害を回避するためには、耐容上限量を用います。

食事調査で得られた習慣的な摂取量が耐容上限量を超えると、過剰症の発症するリスクがゼロより大きくなります。

もし摂取量が耐容上限量を超えているような場合は、それ未満になるようにします。

ただし、耐容上限量を定めた根拠となっている研究では、少数の発生事故事例などを扱っていて、十分な根拠があるとは言えません。

そのため、健康障害のリスクをより下げるのであれば、耐容上限量未満なら安心と考えるよりも、耐容上限量になるべく近づかないようにするのが安心です。

通常の食品を摂取している限りは、耐容上限量を超えて摂取している例はほとんどないと考えられます。

通常の食品以外の食品、たとえばサプリメントなどを摂取しているときに気を付けたいところです。

●生活習慣病の発症予防

生活習慣病の発症を予防するためには、目標量を使います。

食事調査で得られた習慣的な摂取量と目標量を比べ、目標量の範囲外の量を摂取している場合には、範囲内に入ることを目的とした計画を立てます。

ただし、生活習慣病は食事のみが原因で引き起こされるわけではありません。

食事以外の他の生活習慣も原因の一部になっており、それらの習慣を優先的に改善する必要がある場合もあります。

食事とその他の生活習慣の影響の大きさがこの場合はどの程度あるのか、総合的に判断しながら、食事改善の計画を立てる必要があります。

そして、病気の予防というのは、その後生きている間ずっと目指していきたい行動です。

そのため、長期間にわたって達成し続けることのできる目標を立てることが望まれます。

●集団を相手にするときは個人と違うの？

集団に対して食事摂取基準を活用する場合でも、指標の意味や、食事改善の目的は、個人に対する場合と同じです。

一方で、個人に対するときと大きく違うのは、たくさんの対象者の摂取量や健康状態を一度に評価することになることです。

その違いによって、食事摂取基準の活用方法がどのように変わることになるのか、その点は次回のコラムで紹介したいと思います。

参考文献：

1. 厚生労働省. 日本人の食事摂取基準2020年版. 2019.

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_08517.html

※食情報や栄養疫学に関してHERS M&Sのページで発信しています。信頼できる食情報を見分ける方法を説明したメールマガジンを発行しています。また、食事摂取基準の本文全文を読んで詳しく学びたい方向けに、通信講座も開講しています。ぜひご覧ください。